3D映像、3Dコンテンツの市場動向と今後の有望分野を調査

調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（東京・台東　梅田佳夫社長）は、このほど3D映像ビジネス市場の動向調査を実施し、調査研究レポート「ユビキタス時代のリアル3Dビジネスの有望市場動向」（2006年9月発刊）にまとめた。

当社では2001年4月と2003年7月に3Dビジネスに関する調査を行ったが、今回その後の3D技術、ビジネスの進展を踏まえて、3Dビジネスの現状と将来展望を調査した。この3年間にネット上のWeb3Dの普及が進み、特にゲーム、映像配信、インターネット広告、教育、医療、の分野では3Dが普及する可能性が高い。

この調査は2006年9月現在で、3Dが普及する可能性の高い出版、映画、ミュージアム、教育、医療、インターネット広告、映像配信、ゲーム分野に対して2005年、2010年、2015年においての3D普及率を算出した。またインフラ（ワンセグ、デジタル放送）、ハード／ソフト（3Dホームシアター、HMD、3Dディスプレイ、Web3D）の動向を関連3Dソフトウエア、3Dコンテンツメーカー、及び関連団体を調査・取材し、各社の現在の取扱商品・サービスと3Dビジネスへの取り組み、市場性、将来展望に対する見方などについてまとめたものである。

本調査のポイントを以下に紹介する。

3Dゲーム市場は2015年に5,500億円に

日本におけるアミューズメント市場（業務用＋家庭用）は2000年で１兆9,240億円、2005年は1兆7,500億円で、家庭用ゲームは減少しているが業務用ゲーム市場は拡大している。上記とは別にオンラインゲーム市場は2004年で366億円ある（ただし携帯電話のゲーム市場は除く）。少子化が続いているが、新しい大人向けのゲームの開発と共に、2006年12月に新しい体験型のゲームも発売される予定で、市場は増加すると思われる。

ゲーム業界では業務用も家庭用もまだ3Dゲームの割合は数％程度であるが、今後割合が増加して2010年10%、2015年25％程度が見込まれ、2015年には3Dゲーム市場は5,500億円に成長すると期待される。

インターネット広告でも3D化が普及

国内のインターネット広告市場はブロードバンドの普及とともにインターネットの利用者拡大により、2005年の市場は2,800億円と推定される。今後も市場規模は拡大し、2010年には7,500億円、2015年には9,000億円が予想される。インターネット広告の増加にともない、他との差別化を望む声により3D表示機能が増加し、3Dインターネット広告はインターネット広告全体の30％に達し、2,700億円の市場になると見られる。

eラーニング教育分野は2010年に15%、2015年に25%が3Dを導入

国内のeラーニング市場は2000年前半には数百億円規模であったが、2004年からは1,000億円を超えた。今後はさらに企業内と学校・生涯教育などの両方の分野が増加し、国内のeラーニングの市場規模は2005年の3,300億円から2010年には1兆500億円、2015年には1兆5000億円まで拡大すると見込まれる。2005年時点では3D化はまだ0.5％程度であるが、3D対応は2010年には15％、2015年には25％になると見込まれ、2015年の3D eラーニング市場は3,750億円と予測される。

映画での3D普及率は2015年に20%に

映画業界での3D映画は数年に一度位「飛び出る映画」として話題になる程度である。世界で200館以上あるIMAXシアターの4割以上は3D対応の3DIMAXシアター対応であるが、国内にはまだ20館前後で推移している。一方、デジタルシネマは国内に2006年初めで約40館ある。この割合は年々増加すると思われる。このデジタルシネマ対応のシネコンの割合が増加し、それに比例して3D対応のシネコンも割合も増えると見られる。

スクリーン数は毎年増加しているが、映画の興行はほぼ横ばいで1スクリーン当たりの売上は減少している。そこでシネコンは新たな差別化の動きを見せ始めており、広くゆったりした座席や映画シーンの音響と連動して震える体感型のシートなどの割合を増やしている。その延長上で「3Dスクリーン」の可能性が出てきた。2010年では全体の5％、2015年には全体の20％が3D対応になる可能性がある。

医療分野での画像診断機器の3D化も期待

日本の医療機器の全生産額は約1.5兆円であるが、その中で最大の市場が画像診断システム（X線、CT、MRI、超音波診断）で、全体のほぼ20％を占め、2004年の画像診断システムの生産額は3,840億円である。医療分野で3Dが期待されるのは、この画像診断システムであり、2005年では画像診断システムのうち3Dは1.8％程度であるが、2015年には27％が3D機能を有すると予測され、2015年の画像診断システムの国内市場を約23.8万台・システムと見込み、このうち3D映像が導入される3D画像診断システムは6.4万台・システムが期待される。

その他の分野

その他の分野では映像配信、ミュージアム分野での3D化対応が大きく進み、2015年時点でのそれぞれの分野での3Dの普及割合は映像配信20％、ミュージアム30％になると予測される。

＜調査概要＞

調査対象企業

コンテンツ分野（映画、ミュージアム、教育、医療、出版、映像配信、地図、ゲーム、広告、等）、ソフト分野（Web３Dオーサリング、3Dソフトウェア）、ハード分野（3Dディスプレイ、HMD）

このうち以下の10企業・団体については個票を掲載
<3D地図>
レッツコーポレーション/ 国土交通省国土地理院
<3Dソフトウェア>
ケー・ジー・ティ/ マーキュリーシステム/ AOSテノロジーズ/ エイコー
<HMD>
ソリッドレイ研究所/ NTTデータ三洋システム/ ビジュアルウェア
<3D携帯電話>
TAKUMI

調査方法

直接面接及び電話取材
オープンデータの収集

調査期間

2006年5月〜2006年9月