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医療機関での特定保健用食品やサプリメントの利用意向について医師を対象に調査
57%の医師が機能性食品に関心。その約6割が医療機関での取り扱いを示唆
調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(東京・台東 梅田佳夫社長)は、医療機関での特定保健用食品やサプリメントなどの機能性食品の利用可能性について調査を実施し、調査研究レポート「医療機関向け機能性食品の受容性と今後の方向性」(2006年10月発刊)にまとめた。
株式会社シード・プランニングでは、機能性食品についての調査を10年以上にわたり継続的に行っている。本調査レポートは、医療費抑制のため病気予防に重きが置かれつつある昨今の潮流と消費者のニーズの増加を受け、医療機関や医師を通じての機能性食品の利用可能性について調べたものである。また、医師が持つ特定保健用食品や健康食品に対する考えや、医療機関での取り扱い意向やその理由などについても調査を行った。
この調査レポートは、サプリメントを肯定的に捉えている医師10名に対するヒアリング調査と、全国から無作為に抽出した医師128名に対するアンケート調査の2部構成である。
ヒアリング調査では、医師が機能性食品に関心を持ったきっかけや、医療機関での利用目的などについて詳細を掲載した。アンケート調査では機能性食品に対し肯定的な医師の考えと、否定的な医師の考えについて、その理由まで掘り下げた。医師が機能性食品を医療機関で取り扱う際に課題となる点について、医師自身の言葉で生の声を集めてあるため、今後クリアすべき課題に対するヒントが読み取れる。
その他、医師の間で関心の高い機能性成分や知名度の高い特定保健用食品製品ランキングなどについても調査した。
本調査のポイントは以下の通りである。
機能性食品に関心のある医師は57%。その約6割が医療機関での機能性食品の利用を示唆
アンケート対象128名のうち、特定保健用食品やサプリメントに関心があると回答した医師は73名(57.0%)であったが、そのうちの約6割にあたる35名が医療機関での利用可能性を示唆した。メタボリックシンドローム、糖尿病等の生活習慣病予防、アンチエイジングなど、予防医療が重視される今日、予想を上回る数の医師が、機能性食品に関心を示していることがわかった。
機能性食品に肯定的な医師は、患者のニーズに応え、利用目的を具体的にイメージしている
ヒアリング調査を行ったサプリメントに肯定的な医師10名は、患者と積極的なコミュニケーションを図り、ニーズに応えるため製品についてよく調べていることで、「病気予防のため」、「栄養補助」、「アンチエイジング」、「治療の副作用軽減」など、機能性食品の利用イメージを明確に持っていることがわかった。
サプリメントの有効な利用目的は「疾病予防」「栄養指導」「疲労回復」「アンチエイジング」
アンケート調査でサプリメントを取り扱いたい医師にサプリメントの有効だと思う利用目的について聞いたところ、65.6%が「疾病の予防」と回答した。治療を中心としてきた医師も、病気予防にサプリメントが有効だと考える割合が最も多かったのは注目に値する。次いで多かったのは、「栄養指導」「疲労回復」であり、最近注目されているアンチエイジングや統合医療、ダイエットへの回答も3割前後だった。
医師が考える特定保健用食品のメリットは、「生活習慣病の啓蒙に役立つ」こと
特定保健用食品の利点として、3人に1人以上の医師が、「生活習慣病の啓蒙に役立つ」と回答した。また、「中性脂肪・体脂肪抑制」が次に多く、メタボリックシンドロームや生活習慣病の予防などへ、意識を向けることにもメリットがあると考えていることが分かった。
<調査概要>
- 主な調査項目
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- 医師はサプリメント・特定保健用食品をどう捉えているか
- 特定保健用食品に対する考え方の変化(5年前に比べ・・・)
- サプリメント・トクホへの関心度
- 医師が考えるサプリメント・トクホの利用法
- 医療機関が機能性食品を取り扱う時の問題点
- 医療機関からの販売形態
- 混合診療について
- 調査対象
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- ヒアリング対象: サプリメントへの関心が高く、肯定的に評価している医師10名
- アンケート対象: 全国の開業医・勤務医 男女128名
- 調査方法
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- 訪問によるヒアリング調査
- インターネットによるWebアンケート
- 調査期間
- 2006年6月〜9月
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