インターネット広告の使用状況を調査

調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（東京・台東 梅田佳夫社長）は、インターネット広告について継続的な調査を行っているが、2007年度の調査ではインターネット広告の使用状況の調査を行った。

本調査の結果のポイントは以下のとおりである。

日本の有力広告主の61.4％がインターネット広告を使用。
情報・通信、不動産・住宅設備、金融・保険等は高い使用率が判明

シード･プランニングではインターネット広告市場調査の一環として、2007年度は特に日本の広告費上位企業に対して、インターネット広告の使用の有無についての電話アンケートを実施し、303社から回答を得た。

本調査によれば、有効回答303社のうちインターネット広告を使用している企業は186社でインターネット広告の使用率は、全体の61.4％で全業種平均で既に6割を超えていることが明らかになった。

インターネット広告使用率全業種平均（61.4％）より高い業種は、情報・通信業82.1％（回答28社中使用23社）、不動産・住宅設備業72.4％（回答29社中使用21社）、金融・保険業70.0％（回答20社中使用14社）であった。また、食品業50.0％（回答22社中使用11社）、流通・小売業50.7％（回答71社中使用36社）は利用率が50％近辺であり、インターネット広告の使用率が低かったのは、エネルギー・素材・機械業で32.0%（回答25社中8社利用）という結果であった。

広告主業種別インターネット広告導入時期

また今回の調査では業界関係者にヒアリング調査を行い、過去十年にさかのぼって、どの時期にどの業種において、インターネット広告の利用が定着したかについて調査した。結果は以下の通りであった。

インターネット上でビジネスを完結させている情報通信、ECや、ビジネスフローにインターネット上でのビジネスをいち早く取り入れた金融、健康食品、化粧品等の業種からインターネット広告の利用が普及していったことがわかった。

＜調査概要＞

調査レポート名

「2007年版インターネット広告の市場動向調査」 （2007年8月22日発刊）

調査項目

1. インターネット広告市場規模
2. 広告主のインターネット広告利用率
3. 事業者ヒアリング調査結果
4. PC向け広告効果測定市場

調査対象

インターネット広告関連事業者約30社
日本の有力広告主企業約300社

調査方法

訪問・電話によるヒアリング調査
電話・FAX・mailによるアンケート調査