調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（東京・台東区 梅田佳夫社長）は、2005年に急激に市場を拡大した携帯デジタルプレーヤーに関する市場動向調査を実施し、調査研究レポート｢2008年版 携帯デジタルプレーヤーの動画対応とメーカー戦略｣(2008年1月発刊)にまとめた。

株式会社シード・プランニングは、1999年から携帯デジタルプレーヤーの市場調査を毎年継続して行ってきた。前回の2006年7月の調査では、今後は動画対応が進むという予測の元、動画対応にフォーカスした資料を発行した。今回はその第2弾となるもので、HDD型だけでなくメモリー内蔵型でも動画対応が広がる携帯デジタルプレーヤーの動向を調査・分析し、2015年までの日本/世界の携帯デジタルプレーヤーの市場規模および動画対応割合について予測した。

本調査の結果のポイントは以下の通りである。

携帯デジタルプレーヤーは2005年から市場が急成長したが、2007年には早くも成熟市場へ。動画対応は2007年から成長

日本/世界ともに急拡大してきた携帯デジタルプレーヤー市場だが、日本は2007年に前年ダウンの620万台となった。世界市場は2007年に１億台を突破。今後は携帯デジタルプレーヤー全体としては漸増傾向が継続し、2015年に日本は760万台、世界は1億4,400万台の市場となる。動画対応は2007年から市場が拡大し、2015年には500万台を超えると予測される。

動画対応携帯デジタルプレーヤーのAppleのシェアは日本/世界ともに50％超。日本ではソニーが大きく躍進、2社で約80％

携帯デジタルプレーヤーのシェアは日本/世界ともにAppleが他を圧倒しており、ともに市場の半分以上を占めている。日本市場ではソニーが3位以下を大きく引き離して30％近くのシェアを確保し、Appleとソニーで約80％を占める2強体制となった。東芝がgigabeatのワンセグ対応などで3位となったが、従来の専業メーカーや、参入・再参入してきたAVメーカーは「その他」の中に埋没してしまった。この状況は動画対応携帯デジタルプレーヤーのシェアでもほぼ変わらない状況である。

2007年の動画対応機は全体の約5割に

2006年には日本の携帯デジタルプレーヤー出荷数の17%が動画対応であったが、2007年には48%に急増した。ストレージ別ではHDD型では95％、メモリー型では39％が動画対応製品であった。

動画対応機は今後も増加、2015年には出荷数全体の67％が動画対応になると予測

日本市場においては2007年の出荷数の48％が動画対応機であったが、2015年には出荷数の60％以上が動画対応機となり、500万台を超えると予測される。しかし音楽再生に特化した製品の需要も根強く、全体の3分の1は動画非対応のままと見られる。

＜調査概要＞

調査対象品目

メモリーカード型、メモリー内蔵型、HDD型の携帯デジタルプレーヤー

調査内容

携帯デジタルプレーヤーメーカー、音楽配信関連企業、携帯電話キャリアを調査し、各社の戦略、配信サービスの動向、製品動向特に動画対応の状況について分析した。また、2015年までの日本/世界の市場規模予測、2007年のメーカーシェアを調査・分析した。

調査対象企業

1. 携帯デジタルプレーヤーメーカー　・・・10社
2. 海外動向関連企業　・・・2社
3. 配信関連企業　　　　・・・4社

調査方法

訪問調査及びオープンデータ

調査期間

2007年11月〜2008年1月