調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（東京・台東区 梅田佳夫社長）は、このほど電気通信事業における、企業ブランド調査を実施し、消費者は、企業ブランドにより購買に影響を受ける。詳細はこちらへ。

株式会社シード・プランニングでは、通信、携帯電話、インターネット、映像、ECサービスなどの市場動向について継続的に調査を行っており、今回は電気通信事業における企業ブランドがどのように消費購買に影響しているのかを調査している。

今日のように情報が氾濫する社会では、人は情報をより取捨選択するようになり、より上位の情報の記憶が優先されてくる。このため、「企業ブランド（グループ・ブランド、コーポレート・ブランド）」の重要性が高まってきている。今回の調査結果は、それを実証している。

本調査の結果のポイントは以下の通りである。

消費者は、サービスや商品の購入に際して、企業イメージやブランドを気にしたり、重視している。

各キャリアのイメージでは、NTTグループの「信頼」、「歴史」、「無難」に対して、KDDI（au）、ソフトバンクグループでは「料金に割安感」、「広告・PRに好感」、「時代を先取り」等が上位を占めている。

消費者がNTTグループに対して持っている「信頼」のイメージは、NTTグループ特有の歴史的背景による理由が約6割と高く、現状のサービス提供面による理由を大きく上回っている。

企業ブランドとサービスブランドの印象では、企業ブランドの方が印象及び記憶が強くなっている。

固定電話、インターネット、携帯電話などの異なるサービスを利用する際の選択では、できればブランドを統一したい、が3〜4割弱となっている。

個別サービスである「フレッツ」や「OCN」、「フレッツテレビ」の提供会社を正確に認識している人は、それぞれ5割未満、約3割、約0.1割となっており、「NTT」として一体的にイメージされている。

消費者は「NTT○○」というように、「NTT」が加わることにより利用意向が高まるが、5割超となっている。

消費者は「NTT東日本−○○」という社名が、NTT東日本やNTT西日本の支店、もしくは子会社として認知している。

消費者は、「NTT」という名称の方が、「日本電信電話」という正式名称よりもよく知っている。

＜調査概要＞

調査方法

Webアンケートによるユーザー（全国1,200人）ニーズ調査

調査期間

2008年9月1日 〜 9月11日