市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、パーソナルモビリティ4製品について調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

パーソナルモビリティとは、電動機を用いた個人が近距離を移動するための乗り物を指します。
本調査では、福祉車両の「シニアカー」、自転車が進化した「電動アシスト自転車」、オートバイ、スクーターなどが電動化した「電動二輪車」、セグウェイに代表される「立ち乗り電動二輪車」の4製品を対象に、メーカーの参入動向、製品価格、性能、バッテリー、取り巻く環境、課題などの観点から分析し、2018年までの国内市場規模予測を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「近距離移動用　パーソナルモビリティの将来性　〜シニアカー／電動アシスト自転車／電動二輪車／立ち乗り自動二輪車〜」（PDF版、6月26日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

2008年の国内市場規模は、シニアカー1万7千台、電動アシスト自転車32万台、立ち乗り電動二輪車150台と推定される

国内のシニアカー（電動カート）の市場は1990年に１万台を超え、以後順調に上昇。2000年には3万台に迫り、ピークを迎えた。2000年以降徐々に減少し、2008年は1万7000台前後の出荷台数と推定される。2000年から三輪から四輪が主流になり、現在は四輪が約9割を占める。シニアカーは免許も必要なく、速度は6Km/以下に抑えられている。現在十数社の参入がある。

電動アシスト自転車は国内ではヤマハ発動機が1993年に「PAS」として初めて市場に投入し、その後、 電動アシスト自転車は年々増加しており、日本自動車工業会や自転車産業振興協会によると、2008年の電動自転車の国内出荷台数は約32万台で、原付きバイク（約29万5千台）を初めて追い越した。

2001年12月、世界で初めて米国セグウェイ社から「立ち乗り電動二輪車」が発売された。セグウェイはジャイロセンサーによる自立制御機能によって、アクセルやブレーキ操作なしで体重移動だけで速度調整から前進後退、方向展開が行える近距離移動用パーソナルモビリティ。国内では同様な製品をトヨタ自動車が「ウィングレット」として2008年8月に製品を発表。しかし、まだ公道を走ることは出来ない。

今後、環境意識の高まりを受け、電動アシスト自転車、電動二輪車が大きく伸張する
2018年には、パーソナルモビリティ４製品で約1,200億円の市場を形成すると予測

メーカー及び専門家のヒアリングにより2013年、2018年までの普及率の予測を行なった。なお、道路交通法等の規制緩和が行われるとの前提で予測している。

1．　シニアカー
団塊の世代が65歳になる2013年には2,000万人の0.1％の2万台に、団塊の世代が70歳以上になる2018年には2013年の1.5倍の年間3万台と予想され、市場規模は2013年は70億円、2018年は105億円の市場が見込まれる。シニアカーに乗るには抵抗もあるため、現状の市場の２倍以上までは伸びないと思われる。

2．　電動アシスト自転車
自転車市場全体の年間240万台のうち、2013年で15％の36万台、2018年に25％の60万台まで普及する。2013年は360億円、2018年は600億円の市場規模になる。

3．　電動二輪車
環境意識の高まりで、3年後の2011年から市場が立ち上がり、1万台に。10年後の2018年には年間オートバイ台数(原付含む)120万台の10％の12万台まで普及する。2013年には20億円、2018年には240億円の市場となる。

4．　立ち乗り電動二輪車
今後3〜5年で道路交通法が改正されるとして、2013年から市場が立ち上がり、2013年には1,000台。2018年には自転車の年間販売台数240万台の約2％約5 万台が見込まれる。現在は１台100万円弱だが、2013年に価格が1台50万円程度になると想定し5億円、2018年には250億円市場が見込まれる。

＜調査概要＞

調査対象

1. シニアカー
   ：スズキ、本田技研工業　　2社
2. 電動アシスト自転車
   ：ヤマハ発動機、パナソニックサイクルテック、ブリヂストンサイクル、三洋電機　　4社
3. 立ち乗り電動二輪車
   ：セグウェイジャパン、トヨタ自動車　　2社
4. 電動二輪車
   ：ヤマハ発動機、本田技研工業、イーモービル、オーシャンエナジーテクニカ、エコシステム、他　　7社

　　　全　15社
※本文で個票化したのは上記のうち8社

調査方法

直接訪問取材及び電話取材、オープンデータ調査

調査期間

2009年2月10日〜　6月25日