市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、デジタルシネマと3Dシネマについて調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

2005年、米国ハリウッドの大手映画製作・配給会社7社は、ハリウッド映画のデジタル配給、上映に関する仕様を公開しました。デジタルシネマの規格化は、映画のデジタルデータの国際間の流通を容易にするだけでなく、コンテンツ制作など広範囲にわたって円滑な流れを実現します。また、映画産業の新たな振興のためハリウッドは3Dシネマの製作配給に注力し、2008年には100本以上が公開及び公開予定になりました。

本調査では、デジタルシネマと3Dシネマに取り組むシネマコンプレックス事業者、デジタルプロジェクターなどの3Dシステムメーカー、スタジオ、ポストプロダクション、通信事業者を中心に調査を行い、デジタルシネマと３Ｄシネマビジネスの動向把握と、2018年までの市場規模予測を行いました。

　なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2009年版　デジタルシネマと3Dシネマビジネスの最新動向と将来展望」（2009年7月7日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

国内の3Dシネマは、2018年に600スクリーン、全スクリーンの20%になると予測。デジタルシネマ率は83%に

国内のスクリーン数はシネマコンプレックスの増加とともに拡大し、2006年には3,000スクリーンを超えた。2008年末では3,359スクリーンになり、約8割がシネマコンプレックスで占められる。しかし、今後、スクリーンの減少が進み、2016年には3,000スクリーンになり、2006年の同等レベルで落ち着くと思われる。
国内のデジタルシネマ数は2010年にスクリーンの10％を超え、2012年には20％、2014年には40％弱、2018年は80％を超えると予測した。
2008年に入り、ハリウッド映画で3D対応の作品数が多く制作され、これが国内の劇場でデジタル化が促進される背景になった。3Dシネマがデジタルスクリーン導入の牽引役となっている。ただし、全ての映画作品が3D化することはないため全てのスクリーンを3D化する必要はない。
2008年から2010年まで3Dデジタルシステムの割合が急増するが、その後はデジタルシネマ全体が順調に増加し、３Dデジタルシステムの割合が減少する。2018年にはデジタルスクリーン全体に占める３Dデジタルシステムの割合は24％（全スクリーンに占める３Dシネマ比率は20%）になる。

世界の3Dシネマは、2018年に16,700スクリーン、全スクリーンの22%に

スクリーン数は、北米、欧州では飽和状態だが、アジアとその他地区は増加傾向にある。全世界では減少に向かい、2008年83,000スクリーンが2018年には75,000スクリーンとなる。
普及予測は、2009年末公開の3D映画「Avatar（アバター）」（ジェームズ･キャメロン監督）がヒットし、映画館に3Dシネマのビジネスメリットが認識されることを前提に行った。
2008〜2010年は、3Dシネマが牽引する第一次デジタルシネマ普及期となり、2010年にはデジタルシネマの約半数に3Dシネマが導入される。
2014〜2016年は、デジタルシネマスクリーンが増えたことによるコスト削減が現実のものとなる。フィルムでの配給をしない映画タイトルも現れる。第二次デジタルシネマ普及期となる。
2018年には全スクリーンの約8割がデジタルスクリーンになる。デジタルシネマの28％（全スクリーンに対しては22%）が3Dシネマになる。

＜調査概要＞

調査対象

1. シネマコンプレックス事業者
2. メーカ（プロジェクター、カメラ、3Dシステム）
3. スタジオ、ポストプロダクション
4. 通信事業者

　　　　　　　合計17社

調査方法

直接訪問取材及び電話取材、オープンデータ調査

調査期間

2009 年3月〜6月