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より現実味を帯びてくる、国内の幹細胞・再生医療ビジネス
21世紀の医療として注目される再生医療分野の現状と将来展望を調査し、市場調査レポートとして発刊しました。
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、このほど、21世紀の医療として注目される再生医療分野の国内の現状と将来展望について調査を行い、その調査結果を市場調査レポートとして取りまとめ発刊いたしました。
21世紀の医学として、幹細胞を用いた再生医療や、その創薬への応用が注目されています。特に2006 年にわが国で開発されたiPS 細胞(人工多能性幹細胞)は、これまで研究されてきた体性幹細胞・ES 細胞の問題点を解決する革新的な技術であり、世界的な研究開発競争にさらされながらも、国策としての研究支援体制が推進されています。
これらの学問成果をヒトへと還元する幹細胞ビジネスは、未だ技術的問題・倫理的問題・規制問題等を数多く包含していますが、既にその可能性を見出し動き出している企業も数多く存在します。
一方、実際に医療として動いている再生医療の現状としては、医師法下での臨床研究・自由診療は実施されているものの、薬事法下の再生医療製品としては2007 年に国内初の製品が承認されたばかりであり、これからのビジネスの展望と製品開発・申請の動向について注目が集まっています。
本レポートでは、これまで実施されてきた再生医療の概要や実用化研究・臨床研究を疾患別に調べ、拡大が予測される再生医療ビジネスの方向性を探り、今後の展望を明らかにしました。
なお、シード・プランニングでは2002年以降、再生医療に関する調査を継続的に行っており、今回で8回目になります。
本調査結果のポイント、調査概要、レポートの概要は以下の通りです。
【調査結果要旨】
iPS細胞等の幹細胞の利用、再生医療に向けた研究・開発の進捗状況
- 現在、市場に出ている再生医療製品は、自家培養表皮のみ。
- 数製品(皮膚、軟骨、角膜、心筋など)が薬事承認のプロセスを進行中。
- iPS細胞・ES細胞では、再生医療における基礎研究と、創薬に向けた応用研究が加速。
- 新たな規制・制度についても検討が進んでいる。
今後の、再生医療・幹細胞の研究・開発の方向性
- 再生医療は根治にいたる治療法として拡大し、医薬品・医療機器市場の柱を担う分野へと成長する。
- 適応疾患の拡大と製造の自動化により、より多くの患者への提供が可能となる。
- iPS細胞・ES細胞の再生医療製品についても実用化し、難治性疾患の治療が可能になる。
- 幹細胞の創薬利用により、新規医薬品の創出が促進される。
【調査概要】
- 調査対象企業
- アドバンジェン/アルブラスト/アンジェスMG/NCメディカルリサーチ/オリンパスRMS/オリンパス テルモ バイオマテリアル/カルディオ/京都レメディス./グンゼ/ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング/セラジックス/セルシード/セルジェンテック/セルバンク/高木産業/田辺三菱製薬/ツーセル/テラ/テルモ/日本ケミカルリサーチ/ネクスト21/バイオマーカーサイエンス/フェニックスバイオ/富士ソフト/ポラリスRx/メディネット/メビオール/リプロセル
- 調査方法
- 弊社保有情報、公開情報、ヒアリング調査
- 調査項目
-
ES細胞・iPS細胞研究動向、利用動向
再生医療製品の開発・販売動向
日本国内の幹細胞、再生医療に関する規制・支援動向
【レポート概要】
- レポート名
- 2010年版 幹細胞・再生医療研究とビジネスの展望 −国内編−
- 発刊日
- 2010年1月30日
- 体裁
- A4 /290ページ
- 販売価格
- 189,000円(本体価格180,000円、消費税9,000円)
- 海外編とのセット販売
- 「2009年度版 幹細胞・再生医療研究とビジネスの展望 -海外編-」(2009年10月発刊)とセット購入の場合、315,000円 (本体価格300,000円+消費税15,000円) となります。
- 掲載内容
-
- 調査概要
- 総括
- 幹細胞の概要
1. 幹細胞の概説
2. 幹細胞の産業利用方法 - 幹細胞の研究動向
1. ヒトES 細胞研究動向
2. iPS 細胞研究動向 - 再生医療
1. 再生医療とは
2. 再生医療の出口と、再生医療がもたらす利益
3. 国内における再生医療ビジネスの現状と市場規模
4. 部位別の再生医療の実用化と臨床研究の動向 - 創薬
1. 創薬における課題
2. 幹細胞の創薬利用
3. iPS 細胞とES 細胞の使い分け
4. 幹細胞を用いた創薬利用対象
5. 幹細胞を利用した創薬支援事業 - 幹細胞利用・再生医療をめぐる動向
1. わが国のiPS 細胞研究推進
2. 国内の幹細胞に対する規制動向 - 主要企業個票
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