市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、このほど、デジタルサイネージの動向と将来展望について調査を行い、その結果を調査レポート「2010年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」として発刊いたしました。

デジタルサイネージは、薄型ディスプレイの低価格化や無線通信インフラの充実、システムベンダーが使いやすいパッケージソフトを開発したことや、自社サーバを持たずに配信ネットワークが利用できるASPサービスが登場したことなどを背景に、普及に弾みがついてきました。
さらに、2009年には複数の企業がデジタルサイネージを独立事業部化し、大手流通が全店舗へのデジタルサイネージ導入を決定するなど、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活発化しています。

シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を実施してきました。
このノウハウを生かし、本調査では、幅広くデジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析を行いました。

本調査のポイントと調査レポートの概要は以下の通りです。

【本調査のポイント】

2009年国内市場規模は推定613億円

2009年は、2008年秋の金融不安の影響で、2009年のシステム販売／システム構築市場の伸びが鈍化。加えて、中型小型の導入台数は増えたものの、表示装置の価格低下がすすんだため、システム関連(*1)の市場規模は前年比105%程度の327億円。
一方、コンテンツ関連市場(*2)は、景気低迷による広告費削減の影響を受けたが、売り場での中型小型サイネージの設置が進んだため、販売促進費の伸びがあり、前年比115%程度の286億円、合計で613億円と推定される。

(*1) システム関連市場･･･表示装置、配信サーバー、表示プレーヤー、通信回線、制御ソフトウエアなど
(*2) コンテンツ関連市場･･･ニュース･天気予報などの配信コンテンツ費、設置場所ごとの独自コンテンツ制作費、広告費、販売促進費、など

2015年国内市場規模は1兆100億円と予測
　　システム関連　 　 約3,400億円
　　コンテンツ関連　　約6,700億円

＜システム関連市場＞
表示装置価格は下落するものの、導入台数増加で約3,400億円になると予測する。配信サーバー・プレーヤー・制御ソフト・回線は、ASPサービス・SaaSの普及でそれほど増えないと予測している。

＜コンテンツ関連市場＞
導入拠点数の増加と情報種類の増加で、配信コンテンツ費・独自コンテンツ制作費は、着実に増える。広告費、販売促進費は、交通機関、商業施設への設置が進み、広告・販売促進効果も確認されつつあることから順調に伸び約6,700億円になると予測した。

【本レポートの概要】

レポート名

「2010年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性」

発刊日

2010年2月20日

体裁

A4 / 196ページ

販売価格

99,750円（本体価格95,000円、消費税4,750円）

構成

第1章　デジタルサイネージ市場の動向
　　1. デジタルサイネージ市場の現状
　　2. 分野別デジタルサイネージの状況
　　3. 主な参入企業一覧
　　4. 主なニュースリリース

第2章　デジタルサイネージ国内市場規模
　　1. 対象とするデジタルサイネージ
　　2. 2009年の国内市場規模
　　3. 2015年までの国内市場規模予測
　　4. 2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算

第3章　デジタルサイネージ関連事業者の動向
　　1. デジタルサイネージ関連事業
　　2. 媒体運営事業者
　　3. システムベンダー
　　4. デジタルサイネージ関連団体

第4章　デジタルサイネージの導入事例
　　1. 国内導入事例
　　2. アジアの参入企業とアジアの導入事例

第5章　資料
　　1. 広告費関連資料
　　2. 分野別資料
　　　　（1） 流通関連資料
　　　　　　　1- 業種別チェーン数
　　　　　　　2- 業種別チェーン店舗数
　　　　　　　3- チェーン数・チェーン店舗数の推移
　　　　（2） 建設関連資料
　　　　　　　1- 着工建築物使途別棟数推移（民間建築主）
　　　　　　　2- 着工建築物用途別棟数推移（民間建築主）
　　　　（3） 交通関連資料
　　　　　　　1- JR東日本エリアの乗降客数ベスト100（2008年度、2007年度）
　　　　　　　2- JR西日本エリアの乗降客数ベスト50（2007年度、2006年度）