市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、スマートフォン／iPad（タブレット）の市場展望に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

2009 年から2010 年にかけて、オープンOS／スマートフォン及びアプリケーション・ストアの普及拡大が本格化しています。世界市場においては、iPhone があらゆる意味で革新的なチャレンジで参入後、急成長を続けており、対抗する構図が形成され、その最有力がAndroidになっています。
この両方を軸にして、BlackBerry、Windows Mobile 等が地歩を築いていますが、日本市場においては、iPhone の独り勝ち状態が2009 年を通して続いています。2010 年には、Android も伸長する見通しになっています。

本調査は、このように成長を続けるスマートフォン／iPad（タブレット型）市場に焦点を当て、その販売動向、回線契約動向、搭載されるOSの動向などを展望いたしました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2010-2011スマートフォン／iPad（タブレット）の市場展望」（価格：148,000円：税込、2010年8月31日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

スマートフォン、本格普及の時代へ。2015年国内販売台数は2,200万台に。

国内のスマートフォン市場は、

• 2009 年度約240 万台販売で前年対比214％に伸長している。このうち、iPhoneが170万台で国内市場シェア71％に達する。
• 2010 年度は、約440 万台への増加が予想され、携帯電話販売も11％〜13％へと増加すると見られている。
• 2015年度には2,200万台へと販売台数増加が予想される。

（参考）
世界のスマートフォン市場は、2009 年1 億8,000 万台販売（携帯電話販売比率15％）から、2010 年1Q では5,430 万台（携帯電話販売比率17％）へと伸長しており、四半期毎に前年を上回る販売が続いている。

携帯電話契約数（国内）に占める、スマートフォン／iPad（タブレット型）の割合は、2015年度には約4割になると予測。

携帯電話契約数（国内）に占めるスマートフォン／iPad（タブレット型）の割合は、2009年度末の376契約（3.4％）から、2015年度には、39％を占め、5,200契約へと増加すると予測する。

搭載OS（国内）は2015年にGoogleとAppleの2強で約82%を占めると予測。

2009年現在、AppleのiPhoneが63.8%、グーグルのAndroidが4%だが、2015年度で、Androidが47.3％、iPhoneが36.9％、Windows Mobileが13.5％、その他が2.3％。
Androidは、オープン性が最大の武器で、現在21のメーカーが60種類の端末を49カ国で販売していることなどから今後の伸張が期待される。

法人市場のスマートフォン／iPad（タブレット型）は、2015年度では1,200万契約（49％）を占めると予測。

法人市場は、2015年度では2,440万台（契約）となる想定のため、スマートフォン／iPad（タブレット型）が1,200万台（契約）49％を占める。

＜調査概要＞

調査内容

（1） スマートフォン市場展望
　　・ スマートフォン／iPad（タブレット）の市場展望（2015 年度までの市場予測／コンシューマ、法人別／端末形態別／OS 別）
　　・ グローバル市場展望／アプリケーション・ソフト市場展望

（2） 端末メーカー動向分析（15 社）
　　・ Apple、RIM、HTC、Nokia、Samsung、LG、Sony Ericsson、Motorola、Huawei、ZTE、シャープ、
　　　 パナソニックモバイルコミュニケーションズ、NEC カシオモバイルコミュニケーションズ、富士通／東芝、京セラ
　　・ 携帯電話・スマートフォン戦略／開発戦略／端末動向／マーケティング戦略等

（3） コンシューマユーザ利用実態分析
　　・ 携帯電話販売代理店調査からの分析（8 代理店＋6 大型量販店＋27 キャリアショップ）
　　・ コンシューマユーザ調査からの分析
　　・ スマートフォン端末（OS・機能）／アプリケーション

（4） 法人ユーザ利用実態分析
　　・ 上記代理店、法人ユーザ調査（インタビューなど）からの分析
　　・ 導入実態、スマートフォン機能（OS、管理機能、セキュリティなど）、アプリケーション、ソリューション等

（5） 業界及び周辺環境の動向
　　・ 国際展開と国際競争力／携帯キャリアのスマートフォン市場の取り組みと今後／SIM ロック解除／インフラ動向

調査方法

ヒアリング・インタビュー、各種アンケート調査、公開情報収集及び蓄積情報の分析

調査期間

2010 年5 月〜8 月