市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、タブレット端末の市場動向に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

昨年4月3日、Appleは米国でiPadの発売を開始し、同年9月までの6ヶ月間に全世界で750万台のiPadを販売し、タブレットPCの市場を確立しました。iPadはマイクロソフトが10年ほど前から提唱していたタブレットPCそのものであり、当然のことながら、パソコンメーカーを中心に多くの企業がタブレット端末への参入を表明しました。しかし、大手企業で2010年中に製品を投入したのはHPやDELL、Samsungぐらいしかなく、ほとんどが2011年にずれ込んでいます。2011年前半には大手企業のタブレット端末が出揃うこととなり、Appleの追撃が本格化すると思われます。

本調査は、このような状況を踏まえ、国内でタブレット端末を発売もしくは発売を予定している13社、25製品について分析を行い、タブレット端末の現在の市場と将来の動向を明らかにしました。また、2015年までの市場規模予測を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「タブレット端末の市場動向とアプリストアの現状　〜iPad、アンドロイド端末等の製品動向、メーカー戦略、市場動向〜」（価格：100,000円＋消費税、2011年1月7日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

(*)タブレット端末の定義・・・通信機能を搭載したストレート型の多機能情報端末。キーボードは搭載せず、操作はタッチパネルで行う。

搭載OSはAndroidが最多、10社15製品で採用。

国内発売もしくは発売予定の13社25製品の搭載OSは、10社15製品でAndroidが採用されている。AppleはiPadを合計6製品発売している。
搭載OSの最大の注目点は、多くの企業に採用されることが目的で開発されたAndroidとWindowsのシェア争いである。

画面サイズは、文庫本サイズの7型が最も多く11製品。

13社が発売、または発売を予定しているタブレット端末25製品のディスプレイサイズは、本のサイズにあてはめると、文庫本相当の7型が最も多く11製品となっている。
A5サイズ相当の9型〜11型は9型が6台、10型が5台、11型が1台となっている。

タブレット端末市場は急拡大し、2015年には800万台の市場となる。

タブレット端末の日本市場は2台目のニーズを捉えていたネットブックと個人向けのノートパソコンの需要、業務用端末としての需要を取り込み、2015年には2010年の約10倍となる800万台の市場となると見込まれる。

＜調査概要＞

調査対象

Camangi／Apple／加賀ハイテック／マウスコンピュータ−／オンキョー／NTT東日本／Samsung／
NEC／NECビッグローブ／DELL／シャープ／クリエイティブメディア／Cisco Systems

調査方法

直接訪問取材および電話取材／オープンデータ収集

調査期間

2010年11月1日〜2011年1月　5日