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スマートフォンゲームの市場動向結果
◆ 2010年の国内スマートフォンゲーム市場は85億円と推計。
2015年には2010年の30倍の2,550億円と予想。
◆ スマートフォンゲームユーザーは、
✓ スマートフォンに買い換えてからゲーム機利用が減少。
ゲーム機でのゲーム時間が減った、もしくは、やらなくなったが43.6%。
✓ スマートフォンゲームユーザーの18%は課金する。
スマートフォン利用歴が長いほど課金率が高い。
✓ スマートフォンゲーム課金ユーザーの42.2%は月平均1,000円以上課金する。
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、スマートフォンゲームの市場動向を調査し、このほど、その結果をまとめました。
スマートフォンの本格普及時代を向かえ、スマートフォン上で展開される新たなゲーム市場に注目が集まっています。しかし、この市場には様々なプレーヤーが参入し、多様なビジネスモデルを展開しており、複雑な市場構造を形成しています。
本調査ではスマートフォン上で展開されるゲームを「スマートフォンゲーム」と定義し、国内関連事業者12社および海外(韓国)事業者2社へのヒアリング取材を実施し、その市場構造を明らかにし、各事業者のビジネスモデルを分析しました。さらに、スマートフォンゲームユーザー500名へのアンケート調査を実施、ユーザーのスマートフォンゲーム利用実態を徹底解剖しました。
また、このような分析をもとに、2015年までのスマートフォンゲーム市場規模を予測しました。
なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「スマートフォンゲーム市場動向分析調査」(価格:140,000円+消費税、2011年8月16日発刊)として販売しております。
調査結果のポイントは以下の通りです。
2010年の国内スマートフォンゲーム市場は85億円と推計。
2015年には2010年の30倍の2,550億円と予想。
市場成長の背景
- スマートフォンが急速に普及し2015 年には端末契約数が7600 万台を突破する見込み。
- スマートフォンユーザーの拡大を前提に、ゲーム開発会社やプラットフォームによるスマートフォンゲーム市場への参入が進み、表現力が豊かな魅力的なゲームコンテンツの提供が拡大する。
- ブランド力のあるゲーム開発会社が有力タイトルをスマートフォン上で展開する。
- 2011 年〜2012 年にかけて、SNS、キャリアのスマートフォン向けゲームプラットフォームの整備が進み、キャリア課金が整備される。
- モバイル端末通信速度の向上(3G⇒LTE 普及拡大)。
- スマートフォンゲーム上での広告ビジネスが拡大する(アドネットワーク、リワード広告ビジネスが市場規模の拡大に寄与)。
スマートフォンゲームユーザーは、
✓ スマートフォンに買い換えてからゲーム機利用が減少。
ゲーム機でのゲーム時間が減った、もしくは、やらなくなったが43.6%。
✓ スマートフォンゲームユーザーの18%は課金する。
スマートフォン利用歴が長いほど課金率が高い。
✓ スマートフォンゲーム課金ユーザーの42.2%は月平均1,000円以上課金する。
以下は、スマートフォンを所持していて、スマートフォンでゲームをするユーザー500人(男女各250人)に、スマートフォンでのゲーム利用の実態を調査した結果である。
スマートフォンに買い換えてからゲーム機利用が減少
スマートフォン購入後、ゲーム機でのゲーム利用時間について、36.8%が「ゲーム機でゲームをする時間に変化はない」と答えた。その一方で「ゲーム機でゲームを利用する時間が減った」29.1%、「ゲーム機ではゲームをやらなくなった」14.5%で、43.6%のユーザーはスマートフォンに買い換えてからゲーム機利用が減少している。
スマートフォンゲームユーザーの18%は課金するスマートフォン利用歴が長いほど課金率が高い。
スマートフォンゲームユーザー500人の18%は課金すると答えた。スマートフォンでゲームをするユーザーの中で、約5人に一人はゲームに対価を支払っている。
スマートフォンの利用歴と課金率を見ると、利用歴が長いほど課金率が高い。最初は無料ゲームで楽しむが、時間が経過するにつれ徐々に課金するようになる傾向がある。
スマートフォンゲーム課金ユーザーの42.2%は月平均1,000円以上課金する。
調査概要
- 調査内容
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• スマートフォン上で展開されるゲームを「スマートフォンゲーム」と定義し、関連事業者の動向のほか、
ユーザーアンケートにより、ユーザー動向など、多面的な分析を行い、市場の現状を把握する。 - 調査手法
- • 各種公開情報等の収集、訪問・電話によるヒアリング調査、webアンケート調査
- 調査対象
- • ゲーム開発会社、プラットフォーム運営者、広告会社、決済サービス事業者
- 調査期間
- • 2011年1月〜2011年8月
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