市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、高精細映像ビジネスの最新動向と将来展望について調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

　業務用映像機器市場では、4K のデジタルシネマプロジェクターはソニーが市場の先陣を切り、2011 年春からはDLP 陣営のNEC ディスプレイソリューションズ、クリスティ・デジタル・システムズ、バルコも4K に対応したデジタルシネマプロジェクターを発売し、映画館のデジタル化は高画質大型映像時代に突入しています。さらに非シネマ系の業務用プロジェクターの市場でもプラネタリウムやアミューズメント関連施設、医療施設、シミュレーションなど幅広い分野で4K の高画質プロジェクター市場が拡大しています。またこれらに関連する4Kの撮影用のカメラや編集機器、各種のソリューション、周辺機器も発展を続けています。

　このような背景から、本調査は、4K などの高画質映像に的を絞り、デジタルシネマ、ODS（Other Digital Stuff：非映画コンテンツ）、業務用高精細映像（イベント、VR、研究開発、など）、学術・娯楽用高精細映像（博物館、プラネタリウム、娯楽施設、など）の各領域での現状と今後について調査・分析を行いました。

　なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「高精細映像ビジネス（2K、4K）の最新動向と将来展望」（価格：190,000円+消費税、2012年7月10日発刊）として販売しております。

　調査結果のポイントは以下の通りです

調査結果のポイント

◆ デジタルシネマビジネスの4K化率予測
　　2020年には世界のスクリーンの5割以上が4Kに。

　　世界のスクリーン数

2020 年にかけてフィルムのスクリーン数が減り、デジタルシネマのスクリーン数が拡大する。
デジタルシネマとフィルム（非デジタルシネマ）の割合は、2012 年にはスクリーン数が逆転し、デジタルシネマが5 割を超えた。そして、2016 年には70％、2018 年に80％、2020 年は90％がデジタルシネマになると予測した。

デジタルシネマビジネスの4K化率予測
4K は博物館、テーマパークなどの施設から次第に普及がみられ、2012年以降は4Kコンテンツ作成の環境が整いつつあり、コンテンツの増加も期待できる。

一時ブームになった3D シネマは、全スクリーンの約3 割程度普及しているとみられているが、今後、これ以上の普及は望めない。しかし、4K シネマは「裸眼3D」の可能性があり、4K シネマの普及により新たな有望コンテンツが出現する可能性はある。

シネマ分野以外でも4K コンテンツはデジタルサイネージ、医療、教育、エンターテイメントなど幅広い分野での利用の可能性があり、一般ユーザーが4Kを楽しむ機会が増加する。
また、現在導入されている2K プロジェクターの一部は4K へのアップコンバートが可能である。

この結果、2020年には世界の全スクリーン150,000のうち、80,000スクリーン程度が4Kになると推定される。

調査概要

調査対象

＜調査対象品目＞
　　4K シネマ、4K 関連製品（カメラ、プロジェクターなど）
＜調査対象企業＞
　　1．IMAGICA デジックス
　　2．JVC ケンウッド（プロジェクター）
　　3．NECディスプレイソリューションズ
　　4．NTT ビズリンンク
　　5．アストロデザイン
　　6．ウシオ電機
　　7．クリスティ・デジタル・システムズ 日本支社
　　8．デジタルSKIP ステーション
　　9．ソニー
　　10．ソニーPCL
　　11．デジタルシネマ倶楽部
　　12．バルコ
　　13．東映ラボ・テック
　　14．東急レクリエーション
　　　以上 14 社及びその他関連企業

調査方法

ヒアリング調査及び各種公表データを整理

調査期間

2012 年2 月1 日〜2012 年6 月20 日