市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

今後、世界でも例がないスピードで少子高齢化が進行する我が国において、健康寿命を延ばし、誰もが健康で安心して暮らせる社会を実現することはきわめて重要なテーマです。
糖尿病をはじめとする生活習慣病や、寝たきり高齢者等の増加により、医療・介護費用が増大すれば、ますます社会の活力が圧迫されると懸念されます。一方、我が国の研究機関やヘルスケア産業は、優れた診断技術や生体センシング技術を豊富に持ち、健康状態や病気の兆候感知、予後をマネジメントする新しい技術・製品・サービスが次々に開発されています。
これらの計測技術は、ICTネットワークを通じて利用者と支援サービスをつなぎ、日常の予防・健康管理や、医療・介護現場の高度化・効率化に貢献し、未来は利用者が“意識しない”形で計測技術や支援サービスが日常生活に浸透していると考えられます。
この調査では、最新の企業動向や研究・開発動向を踏まえ、ホームヘルスケア分野の生体センシング技術・機器・サービスと、ICTサービスの将来展望を俯瞰しました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2012年版 生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の将来展望」（価格：120,000円+消費税、2012年7月5日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント

生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場は、2011年1,437億円。
2020年には約1.8倍の2,637億円に拡大する。

◆ ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場はゆるやかに拡大
　　2011年に約1,050億円。以降、ゆるやかに拡大し、2020年には約1,220億円の市場に。

◆ 連携するICTサービス市場はモバイル版サービスが牽引し成長
　　2011年で約350億円。以降、モバイルサービスが市場を牽引し、2020年には約1,400億円市場に。

本調査では、生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場を、「ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場」と「連携するICT支援サービス市場」に分け、以下の品目を対象に調査を行った。

調査の結果、ホーム/パーソナル用途の生体計測機器と、連携するICT 支援サービスの市場規模は、2011 年1,437 億円、2020 年に2,637 億円に拡大すると予測される。
今後、様々なセンサや計測機器が住宅機能やライフログサービスなどと融合し、その中で健康支援・生活支援サービスが提供されるようになる。また、クラウドに蓄積される膨大なデータはリアルタイムで解析され、法人向けの戦略決定やマーケティング支援サービスに発展すると考えられる。

本調査で対象とした品目は以下の通り。

• ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場　対象品目
  　　自己血糖測定器
  　　電子血圧計
  　　歩数計・活動量計
  　　電子体温計
  　　体重・体組成計
  　　心拍計・脈拍計
  　　その他 （睡眠計、サイクルコンピュータ、脳活動計測機装置・BMI、尿糖計、
  　　　　　　 　パルスオキシメータ、アルコールセンサ、排尿センサなど）
• 連携するICT支援サービス市場　対象品目
  　　消費者向けPHR・支援サービス
  　　業務用PHR・支援サービス
  　　緊急通報・見守り・在宅ケア支援
  　　ネットワーク型ゲーム・スポーツ、生活支援
  　　R&D・マーケティング支援サービス

ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場の予測

• 社会の高齢化、生活習慣病患者・予備軍の増加、新規機器の製品化などによって、数量の伸びが単価下落を吸収しながらゆるやかに成長し、2020 年に1,223 億円に成長する。
• 自己血糖測定器や電子血圧計は、高齢者人口の増加、生活習慣病患者・予備軍の増加と連動して市場が拡大。活動量計や基礎体温計も今後堅調に拡大する。
• 睡眠計、BMI、自律神経モニタリング技術、レーダー型機器、排尿センサなど、新たな技術がホーム/パーソナル領域で市場を形成し、ICT 支援サービスとの連携によって、予防・生活支援・疾病管理・在宅ケアなどの用途で重要な役割を果たすようになる。

連携するICTサービス市場の予測

• 生体計測機器と連動可能なICT 支援サービス市場は、2011 年385 億円、2020 年1,413 億円。
• 消費者向けおよび業務用PHR サービスは、2013 年以降、NFC 対応のスマートフォンや計測機器が急増し、新サービスも増加して市場が拡大する。消費者向けサービスの8〜9 割はスマートフォンやタブレット端末を中核インターフェースとして運用される。
• 高齢者の在宅支援サービスは見守り・緊急通報機能と生体モニタリング機能が融合し、入居施設や在宅と民間コールセンター、地域の保健・医療・介護リソースが連携する市場に発展する。
• 生体計測技術が生活支援、ネットワーク型の健康ゲーム、研究開発支援、マーケティング支援などのサービスと連携し、新しい市場が創出され、2020 年まで拡大を続ける。

調査概要

◆ 調査対象品目

［ホーム/パーソナル用途の生体計測機器市場　対象品目］
自己血糖測定器／電子血圧計／歩数計・活動量計／電子体温計／体重・体組成計／心拍計・脈拍計／その他（睡眠計、サイクルコンピュータ、脳活動計測機装置・BMI、尿糖計、パルスオキシメータ、アルコールセンサ、排尿センサなど）

［連携するICT支援サービス市場　対象品目］
消費者向けPHR・支援サービス／業務用PHR・支援サービス／緊急通報・見守り・在宅ケア支援／ネットワーク型ゲーム・スポーツ、生活支援／R&D・マーケティング支援サービス

◆ 調査対象企業

［ヒアリング調査］
アメアスポーツジャパン／エー・アンド・デイ／NTT アイティ／オムロンヘルスケア／キャットアイ／キューオーエル／KDDI／コンティニュア・ヘルス・アライアンス／スリープウェル／テルモ／トッパン・フォームズ／日本マイクロソフト／富士通／ポラール・エレクトロ・ジャパン／三菱化学／ユニオンツール

［文献調査］
上記以外の技術・製品およびICT 支援サービス （約50 社/50 アイテム）

◆ 調査項目

1） 企業概要
2） 技術・製品・サービス概要
3） 開始時期
4） 開発経緯・着眼点
5） ターゲット・用途
6） 機能・メニュー
7） 特長・メリット
8） 価格体系
9） 規模・実績
10） プロモーション
11） 顧客動向
12） 課題・開発項目、今後の展開
13） 市場動向、市場展望

◆ 調査方法

上記技術・製品・サービスに対するヒアリング調査および文献調査

◆ 調査時期

2012年1月〜6月