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LTE・4G携帯電話のグローバル市場展望
2017年、世界のLTE・4G携帯電話は18億5,000万加入に。
• LTE・4Gが携帯電話に占める割合は21.5%に増加。LTE、TD-LTE共に増加、発展。
• 日本のLTE・4G携帯電話1億2,600万加入。モバイルサービスの66%を占める。
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、LTE・4G携帯電話のグローバル市場に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。
LTE・4G 携帯電話は、2009 年に北欧でサービス開始されており、2012 年8 月現在、101 ヶ国・338 キャリアで投資が行われています。
グローバル市場では、米国、韓国、日本が市場をリードしており、スマートフォン急増によるモバイルデータ通信量の増大を受け、2013 年にかけて主要地域、主要国でのLTE 本格展開が進む見通しです。
国内では2010 年12 月末、NTT ドコモから開始され、2012 年度には全キャリアがサービスを提供しています。
本調査では、このようなLTE をめぐる動向を捉えて、国内及びグローバル市場のサービス開始動向、サービスの状況、キャリアの動向などを明らかにし、普及予測を行いました。
なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2013年版 LTE・4G携帯電話のグローバル市場展望 − グローバル・モバイルデータ通信市場の展望を予測 −」(価格:140,000円+消費税、2012年9月26日発刊)として販売しております。
調査結果のポイントは以下の通りです。
調査結果のポイント
2017年、世界のLTE・4G携帯電話は18億5,000万加入に。
• LTE・4Gが携帯電話に占める割合は21.5%に増加。LTE、TD-LTE共に増加、発展。
✓ グローバル・モバイル・サプライヤ協会(GSA)発表によると、世界101ヵ国338キャリアがLTE・4Gの商用システムサービスのための投資を行っている。中でも、米国、韓国、日本が市場をリードしており、2013 年にかけて主要地域、主要国でのLTE 本格展開が進む見通しである。
✓ 2012 年末 7,200 万加入(見込)から2013 年末 2 億2,000 万、2015 年末 7 億4,600 万、2017 年末 18 億5,000 万加入へと増加する。
✓ LTE・4G増加の背景には、スマートフォンの急増がある。スマートフォンが世界各国で急増しており、2012 年末には約14 億の加入数となり、2 割超の累積加入になる。2015 年には31 億加入、2017 年には41 億加入となり、総加入数の5 割に近づく。
• 2017年、日本のLTE・4G携帯電話は1億2,600万加入。モバイルサービスの66%を占める。
✓ 2011 年度における国内のLTE 市場は、携帯電話全加入数1 億3,502 万のうち、1.7%・229万加入であった。2012 年度には、携帯電話全加入数1 億4,514 万のうち、LTEが10.6%・1,550 万加入と予測。
✓ 2017 年度における国内のLTE 市場は、携帯電話全加入数1 億9,034 万のうち、LTE66.2%・1 億2,600 万になると予測。
✓ LTE・4G増加の背景には、スマートフォンの急増がある。2011 年度でハンドセットの過半となり、2012 年度には6 割以上を占め、2017 年度には、累積加入が1 億7,994 万加入に達する。2017 年度の端末販売台数は4,000 万台となる。
調査概要
- 調査内容
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- LTE・4G 携帯電話加入数・端末販売台数の予測/国内・グローバル端末形態別/
スマートフォン、データカード、M2M・通信モジュール別等 - 世界のLTE・4G 携帯電話のサービス動向
― 2012 年では、101 ヶ国、338 キャリアがLTE 投資
― 地域、国別のLTE 開始動向 - グローバルキャリア動向
Vodafone、Orange、T-Mobile、Telefonica、AT&T、Verizon、NTT ドコモ、KDDI、
ソフトバンク、China Mobile、China Telecom、SingTel 等19 社 - 日本におけるLTE サービス
― 日本のLTE サービス
― 国内キャリアのサービス展開
― 携帯販売業界 - LTE サービスのユーザーニーズ動向
― LTE により拡大が期待されるサービス
― AR、クラウド、楽曲DL、動画DL、ゲーム、電子書籍、GPS・位置、アップロード、
メディカル・ヘルスケア、モバイル決済、アグリゲーション、NFC 等
- LTE・4G 携帯電話加入数・端末販売台数の予測/国内・グローバル端末形態別/
- 調査方法
- メーカー、キャリア等ヒアリング、及び各種情報収集分析により作成
- 調査期間
- 2012 年7 月〜2012 年9 月
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