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調査レポート発刊のお知らせ
2014 タブレット端末の市場動向とビジネス活用事例
〜タブレット端末導入と支援ビジネスソリューション分析〜
［本書のポイント］
◆ iPad、Androidなどのタブレット端末の業務活用290事例、
支援ソリューション210事例、計500事例を分析。
✓ 業務活用290事例の総導入台数は192万台。教育分野が多い。
✓ 支援ソリューション分野では営業支援、接客支援、管理支援が多い。
◆ 活用分野別動向（教育機関、金融・保険、小売・卸他）、を整理して収載
◆ 2020年のタブレット販売台数予測(*)は、
世界市場5億台、日本市場は1,600万台に。
(*) 液晶サイズが7インチ以上のタブレット端末と同ハイブリッド端末（ノートPCとタブレット端 末兼用タイプ）を加えた数字
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、このほど、タブレット端末のビジネス事例と業務活用を支援する事例を分析した「2014 タブレット端末の市場動向とビジネス活用事例」を発刊いたしましたのでお知らせいたします。
2010年5月に、Appleが国内でタブレット端末（iPad）の発売を開始しました。その後、タブレット端末の市場は拡大を続けています。2013年は国内で700万台以上、世界で7,000万台以上の市場に成長しました。
タブレット端末は、コンシューマ以外にもビジネス用途に多く使われています。本レポートは、国内のビジネス用途を中心に調査を行い取りまとめたものです。現状の製品動向、市場動向、及びユーザー動向（特にビジネス用途）を分析しました。
なお、当レポートはタブレット端末ビジネス用途としては第4弾になります。
本書のポイントと概要は以下の通りです。
本書のポイント
◆ iPad、Androidなどのタブレット端末の業務活用290事例、
支援ソリューション210事例、計500事例を分析
✓ 業務活用290事例の総導入台数は192万台。教育分野が多い。
✓ 支援ソリューション分野では営業支援、接客支援、管理支援が多い。
業務活用事例…290事例
今回の調査で把握したタブレット端末導入事例は290事例。分野別には以下の通り。
業務活用支援ソリューション事例…210事例
業務活用290事例の総導入台数は約192万台。教育分野が多い。
✓ 業務活用290事例の総導入台数は1,923,480台。
✓ 事例割合では、小売り・卸、教育、飲食が多い。
✓ 事業分野別の導入台数をみると、生徒・学生に端末を配布する教育分野が
最も多く全導入台数の78%を占める。
✓ この理由は進研ゼミが小中高で120万台（Android）が大きく影響している。
次いで多いのが、金融・保険で全導入台数の11%となっている。
◆ 活用分野別動向（教育機関、金融・保険、小売・卸他）、を整理して収載
◆ 2020年のタブレット販売台数予測(*)は、
世界市場5億台、日本市場は1,600万台に。
(*) 液晶サイズが7インチ以上のタブレット端末と同ハイブリッド端末（ノートPCとタブレット端 末兼用タイプ）を加えた数字
パソコン（ノートPC＋デスクトップ）とタブレット端末の市場規模を予測した。
世界市場
→ 2013 年の世界市場(見込み）はパソコンが3億1,000万台、タブレット端末2億1,000 万台、
計5億2,000万台。
→ 市場の今後はパソコンが減少、タブレット端末が上昇する。2020 年にはパソコン1億9,000万台、
タブレット端末5億台、計6億9,000万台の市場となる。
日本市場
→ 2013 年の日本市場(見込み）はパソコンが1,120万台、タブレット端末680万台の
計1,800万台と推定。
→ 市場の今後は世界と同様に、パソコンが減少し、タブレット端末が上昇する。
2020 年にはパソコンは700万台、タブレット端末1,600万台、計2,300万台の市場となる。
OS市場
→ OS別割合は、2012年まではiOS が半分以上を占める。しかし、2012年以降はGoogleのAndroidと
マイクロソフトのWindows8の割合が増えて、2016年には3大OSになる。
本書の概要
- • レポート名
- 2014 タブレット端末の市場動向とビジネス活用事例
- • 発刊日
- 2014年3月28日
- • 体裁
- A4 / 160ページ
- • 価格
- 172,800円（税込）
- • 掲載内容
-
�機チ躋臺�
1． タブレット端末のビジネス活用分析
2． タブレット端末導入事例／支援ソリューション事例
3． タブレット端末の製品動向
4．分野別タブレット導入状況分析
5．タブレット端末の市場動向（PC・タブレット）
�供ゥ織屮譽奪斑舎�の導入事例
教育分野 （小・中・高・大ほか）／医療・薬品／金融・保険／情報・通信／建築・不動産／
工業・運輸／飲食・サービス／小売・卸売／その他
�掘ゥ織屮譽奪斑舎�活用支援
導入支援（総合支援、端末管理、データ共有）
業務支援（接客支援、営業支援、学習支援、診察支援、注文・決済、業務支援）
�検ゥ織屮譽奪斑舎�ビジネス用途業界動向
注目分野別動向、1件当たりの導入台数、方式別割合、導入時期分析、
導入台数上位企業動向、注目分野動向（教育、医療、金融・保険、小売・卸、
飲食・サービスほか）関連ソリューションほか
�后ゴ覿汎宛�（掲載企業）
インフォテリア、ジャストシステム、積水ハウス、日本電気、日本ユニシス、
ブロードリーフ、エムソリューションズ、 大和証券、エーザイ、JR東日本
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
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担当 : 原 健二（はら けんじ）・松田陽子（まつだ ようこ）