市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、「オンライン結婚・恋愛マッチングサービス(*) 」に関する調査を行い、このほど、その結果をまとめました。

オンライン結婚・恋愛マッチングサービスは、オンライン上で結婚や恋愛のパートナーを紹介するサービスとして、2000年頃より本格的な普及が始まりました。米国やヨーロッパなどを中心に広がり、その後世界的に普及が進みました。2012年の世界の市場規模は、4,000億円（metaflake予測）と言われています。

日本においても、2000年代前半頃よりサービスの提供がはじまりましたが、欧米諸国と比べオンライン上での出会いや自身のプロフィールを公開することに抵抗感を感じるユーザーも多く、その需要は一部のユーザー層にとどまっていました。

近年、スマートフォンやソーシャルメディアの普及により、ユーザーがプロフィールを明らかにしたうえで、自身の情報をオンラインで公開することや、オンライン上でユーザー同士が気軽にコミュニケーションをとることが日常的となりつつあります。

このような背景のもと、オンライン上で気軽に恋愛対象となる異性を求めることに対する不安や抵抗が薄れ、また効率的に気軽な出会いを求めることが社会的な認知を得つつあり、2013年頃より、スマートフォンアプリやFacebookの機能を活用したマッチングサービスの利用が多くのユーザーの支持を得て、同年後半から2014年にかけて急速な需要の拡大がみられます。これらのサービスは、従来のコアユーザー層である20代後半から30代のほかに、20代前半の若年層も取り込み、市場の拡大をけん引しています。

シード・プランニングでは、このように急速な需要拡大が見込まれるオンライン恋愛・結婚サービスに関する現状動向を調査し、2017年までの市場規模の予測を行いました。

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント　

• 2013年のオンライン恋愛・結婚サービスの市場規模は59億円（対前年比118.0％）と推計されます。
• 2014年は、Facebookの機能活用をした恋愛マッチングサービスや、スマートフォンアプリ形態で提供されるサービス需要の急増により88億円（対前年比171.0％）に拡大すると見込まれます。
• 世界的な流れとして、スマートフォンの普及により、PCサービスからモバイルアプリ、ソーシャルメディアを活用したサービスへと需要が移行する傾向がみられ、現在、シンプルで手軽に使えるサービスが新規ユーザーを取り込みサービス規模が急拡大しています。
• 日本においても、ソーシャルメディアやスマートフォンアプリなどの機能を活用した手軽に使えるオンライン恋愛マッチングサービスの需要拡大が進んでおり、既存サービスの拡大や、大手事業者による新規参入がみられます。オンライン恋愛マッチングサービスが市場全体成長を牽引し、若年層のライトユーザーの需要を取り込むことで順調な市場拡大が予測されます。また、オンライン結婚サービスは、結婚サービス需要の一部が低価格で比較的気軽に利用できるオンラインサービスが一部のユーザーを取り込み、今後も堅調に拡大することが予想されます。
• この結果、オンライン結婚・恋愛サービスの市場規模は、2015年に100億円規模に達し、2017年に128億円に達することが予測されます。

(*) 本調査におけるオンライン結婚・恋愛マッチングサービスの定義
オンライン結婚・恋愛マッチングサービスは、オンライン上で結婚や恋愛のパートナーを紹介するサービスで、出会い系サイトなど「大人の出会い」を訴求している倫理性の低いサービスや、サービス上で公開されているユーザー情報が秘匿性の高いものを除く。

結婚を目的としたオンライン結婚マッチングサービスの対象は、エキサイト恋愛結婚、ブライダルネット、Yahoo！お見合い、youbrideなど。
恋愛を目的としたオンライン恋愛マッチングサービスの対象は、Are you interested?、Omiai、Zoosk、DMM恋活、Tinder、pairs、match.com、Yahoo!パートナーなど。

[オンライン結婚サービスとオンライン恋愛マッチングサービスの区分について]
オンライン結婚サービスは、結婚を目的にパートナーを探すために利用するサービスであり、独身証明の提出を推奨しているものを対象とする。

調査概要

調査対象

オンライン結婚・恋愛マッチングサービス市場

調査方法

• オンライン結婚・恋愛マッチングサービス事業者への訪問ヒアリング

• オンライン結婚・恋愛マッチングサービスユーザー500名へのWebアンケート調査

• 調査主体ならびに調査期間が保有するデータ、Web 等公開情報収集等

調査期間

2014年5 月〜2014 年6 月