市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、遠隔診療サービスの現状と将来展望に関する調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

2015年8月10日に出された厚生労働省の通知によって、これまで非常に要件が厳しいと考えられていた遠隔診療が、過去の通知に記載されていた適用は必須条件ではないということが明確になり、サービス提供のしやすい環境が生まれました。2015年6月30日に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2015」には「遠隔医療の推進」が明記されており、これから数年間で、遠隔診療が発展することが期待されます。

米国では「First Opinion」や「Doctor On Demand」といった多くの遠隔診療サービスが存在していますが、日本国内でもポート株式会社の「PORTメディカル」や、株式会社オプティムとMRT株式会社が共同開発した「ポケットドクター」を始め、いくつかのサービスが開始されています。一方で医師への相談サービスは、エムスリー株式会社「アスクドクターズ」やティーペック株式会社「ハロー健康相談24」等、以前からいくつものサービスがあります。

シード・プランニングではこれらのサービス事業者や医療関係者に取材を行い、遠隔診療サービスや医師相談サービスの将来展望を明らかにするとともに、日本における遠隔診療サービス市場の市場規模を予測しました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート 「2016年版　遠隔診療サービスの現状と将来展望」 として販売中です。

http://store.seedplanning.co.jp/it/9139.html

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント

遠隔深慮関連サービス市場とは

遠隔診療関連サービスの市場規模

遠隔診療関連サービスに占める遠隔診療・健康相談サービスの割合推移

調査概要

調査対象

✓ 国内の遠隔診療サービス
✓ 国内の健康相談サービス

調査項目

✓ 遠隔診療の現状
✓ 健康相談サービスの現状
✓ 遠隔診療サービス関連企業
✓ 遠隔診療サービスの今後
✓ 遠隔診療サービスの市場規模予測

調査方法

✓ オープンデータの収集分析
✓ 訪問取材

調査期間

2016年4月〜5月