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新刊調査レポートのお知らせ
2018年版 対話AIビジネスの現状と将来展望
[本書の特長]
今話題の”対話AI”(*)の最新動向と、プラットフォーム提供企業・参入企業の事業概要を
この1冊に集約。
• 国内市場の構造、利用分野、関係技術、発展トレンドと将来予測、今後の課題など、
対話AIのビジネスの全体像を俯瞰できます
• 対話AIのプラットフォーム提供企業9社の取り組みと概要がわかります
• 対話AIのサービスを提供する国内の主要企業計86社の事業概要がわかります
(*)チャットボット、スマートスピーカー、コミュニケーション・ロボット、音声アシスタントなどの
対話システムにAIの機能を取り入れたもの
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、市場調査レポート「2018年版 対話AIビジネスの現状と将来展望」（監修：慶應義塾大学環境情報学部 准教授 山口真吾氏）を発刊しましたのでお知らせいたします。
人工知能(AI)に関する技術革新は、人間活動を支援し、様々な分野において判断や行動の正確性・迅速性・生産性の向上をもたらし、社会経済に対して大きな恩恵をもたらすと期待されています。こうした期待感を背景にして、世界各国でAIのサービス開発競争が活発化しています。
なかでも、人間が用いる自然言語（言葉、文字、文章）をコンピュータに理解させる人工知能（以下「対話AI」という。）は、人間とコンピュータとの間で高度なコミュニケーションを実現するものとして近年注目を集めており、米国ではAmazon EchoやGoogle Homeに代表されるAI搭載型のスマートスピーカーが大流行のきざしを見せています。日本国内においてもAI搭載型のスマートスピーカーが発売されるとともに、スマートフォンを用いたチャットボットやスピーカー型AIアシスタントの本格的普及の段階に入ってきています。2017年は「日本における対話AIの普及元年」といっても過言ではありません。
本書は、対話AIに関する国内市場の主要企業の動向を把握するため、参入企業とその製品・サービス・技術・研究開発等に関する個別調査を実施し、その上で国内市場の構造、利用分野、関係技術、発展トレンドと将来予測、市場阻害要因等を分析しました。注目の対話AIに関するビジネス動向を俯瞰し、将来をを見通せるレポートです。
http://store.seedplanning.co.jp/item/9834.html
本書の特長、掲載例、本書の概要は以下の通りです。
本書の特長
企業の事業概要をこの1冊に集約。
-
国内市場の構造、利用分野、関係技術、発展トレンドと将来予測、今後の課題など、
対話AIのビジネスの全体像を俯瞰できます - 対話AIのプラットフォーム提供企業9社の取り組みと概要がわかります
- 対話AIのサービスを提供する国内の主要企業計86社の事業概要がわかります
この1冊に集約
本書は以下の8章で構成。 この1冊で対話AIの最新動向と参入企業の概要を把握できます。
• 国内市場の構造、利用分野、関係技術、発展トレンドと将来予測、今後の課題など
対話AIのビジネスの全体像
・ 国内市場の動向（構造・利用分野・政府の取り組み） → 第1章、第4章に記載
・ 関連技術 → 第3章に記載
・ 発展トレンドと将来技術 → 第5章、第7章に記載
・ 今後の課題 → 第6章に記載
• 対話AIのプラットフォーム提供企業9社の取り組み
・ 9社の動向を第2章に記載
• 対話AIのサービスを提供する国内の主要企業計86社事業概要
・ 第8章に86社の個票を掲載
章建てと掲載内容
| 章建て | 掲載内容 |
| 1 対話AIビジネス動向と業界構造 |
1−1 海外におけるビジネス動向 1−2 国内における動向の概観 1−3 チャットボットビジネスの動向 1−4 対話AIビジネスの業界構造 1−5 個人向けサービス（B2C、G2C）の状況 1−6 企業向けソリューション・システム（B2B、B2G）の状況 1−7 スマートスピーカー等のデバイスの状況 1−8 自然言語処理プラットフォームの提供企業 1−9 プラットフォーム提供企業のビジネス・エコシ 1−10 人工知能技術によってもたらされるサービス高度化 |
| 2 主要な自然言語処理プラットフォーム提供企業 |
2−1 総括：プラットフォーム提供企業の比較表 2−2 NTTドコモ 2−3 グーグル（Google） 2−4 アマゾン（Amazon） 2−5 マイクロソフト（Microsoft） 2−6 アップル（Apple） 2−7 LINE 2−8 IBM 2−9 ソフトバンク 2−10 フェイスブック（Facebook） |
| 3 対話AIのしくみと関連技術 |
3−1 コンピュータに言葉を理解させる自然言語処理技術の概要 3−2 自然言語処理技術の構成要素と言語資源データ 3−3 対話AIのしくみと外部サービス連携 3−4 対話AIの種類（タスク指向型、非指向型） 3−5 ヒューマンインターフェースの進化 3−6 深層学習による対話AIの進化 3−7 対話AIの関連研究とビジネス開発 3−8 ロボットに搭載される対話AI技術 |
| 4 対話AIに関する政府の取組 |
4−1 第5期科学技術基本計画 4−2 政府全体のAI研究開発体制 4−3 人工知能技術戦略会議 「人工知能の研究開発目標と産業化のロードマップ」 4−4 情報通信審議会「新たな情報通信技術戦略の在り方」の第三次中間答申 4−5 総務省の研究開発施策 4−6 国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）の取組 4−7 理化学研究所 革新知能統合研究センター（AIP）の取組 4−8 産業技術総合研究所 人工知能研究センター（AIRC）の取組 |
| 5 今後の発展トレンドと未来予測 |
5−1 今後の発展トレンド 5−2 対話AIによる代替可能性のある職業 5−3 対話AIビジネスの市場促進要因 5−4 対話AIビジネスの未来予測（2025年頃の未来像） |
| 6 今後の課題（市場の阻害要因） | チャットボットサービスに対する消費者の評判｜サービスに関する指標・ベンチマークの欠如｜継続的に必要となる開発投資、過当競争のおそれ｜技術開発の失敗リスク、言語資源データベースの維持負担｜専門人材の不足（自然言語処理技術、ビジネスエンジニア等）｜マルチモーダル化、マルチデバイス化への対応｜通信ネットワークの高速化・低遅延化の取り組み｜海外進出が困難なローカルコンテンツ、多言語化対応の必要性｜健全な利用環境の確保（スパムチャット、サイバーセキュリティ）｜知的財産権の保護｜公的支援の不足、人材育成の必要性 |
| 7 個人向け対話AIデバイスの接触率予測 | 人々が対話AIに接する割合を2025年まで「接触率」という形式で予測。 |
| 8 主要企業の事業事例（個票） |
86社の事業概要を掲載。 86社の社名は本レポートの概要の項参照 |
本書の概要
- レポート名
- 2018年版 対話AIビジネスの現状と将来展望
- 監 修
- 慶應義塾大学環境情報学部 准教授 山口真吾氏
- 発刊日／体裁
- 2017/11/10 A4/385ページ
- 販売価格
-
書籍版またはPDF版 194,400円(税込)
書籍+PDF セット版 226,800円(税込) - 目 次
-
詳細は、
http://store.seedplanning.co.jp/item/9834.html
を参照ください。
章建てと掲載内容は前項 「 章建てと掲載内容 」 を参照ください。 - 掲載した主要企業の事業事例（86社）
-
• A 個人向けサービスの提供者（B2C、G2C）個票
【A1】アスクル株式会社
【A2】株式会社ietty
【A3】ライフネット生命保険株式会社
【A4】株式会社エボラブルアジア
【A5】ネスレ日本株式会社
【A6】野村不動産アーバンネット株式会社
【A7】SMBC日興証券株式会社
【A8】ジョイズ株式会社
【A9】株式会社ロボキュア【A10】株式会社ナビタイムジャパン
【A11】横浜市
【A12】Shannon Lab株式会社
【A13】株式会社メドレー
【A14】九州電力株式会社
【A15】株式会社リクルートジョブズ
【A16】株式会社資生堂
【A17】ヤマト運輸株式会社
【A18】株式会社三菱東京UFJ銀行
• B ソリューション・システムのプロバイダ（B2B、B2G）個票【B1】株式会社グルーヴノーツ
【B2】株式会社コンシェルジュ
【B3】株式会社タレントアンドアセスメント
【B4】株式会社大和総研
【B5】株式会社ヘッドウォータース
【B6】大日本印刷株式会社
【B7】株式会社ホンダ・リサーチ・インスティチュート・
ジャパン
【B8】株式会社空色
【B9】株式会社エヌ・ティ・ティ・データ
【B10】株式会社ワークスアプリケーションズ
【B11】株式会社三井住友銀行
【B12】株式会社ジェナ
【B13】インターメディアプランニング株式会社
【B14】株式会社Nextremer（ネクストリーマー）
【B15】Jetrunテクノロジ株式会社
【B16】株式会社 PKSHA Technology
【B17】ソフトバンク・テクノロジー株式会社
【B18】株式会社富士通研究所
【B19】株式会社オウケイウェイヴ
【B20】沖電気工業株式会社
【B21】日本電気株式会社
【B22】株式会社リクルートライフスタイル
【B23】アディッシュ株式会社
【B24】hachidori株式会社
【B25】株式会社ゼンリン【B26】株式会社三菱総合研究所
【B27】株式会社ユーザーローカル
【B28】株式会社アドバンスト・メディア
【B29】株式会社大京
【B30】アサヒグループホールディングス株式会社
【B31】楽天株式会社
【B32】イナゴ株式会社
【B33】エヌ・ティ・ティレゾナント株式会社
【B34】株式会社ALBERT（アルベルト）
【B35】Automagi（オートマギ）株式会社
【B36】TIS株式会社
【B37】NTTコミュニケーションズ株式会社
【B38】株式会社U-NEXTマーケティング
【B39】株式会社野村総合研究所
【B40】株式会社 CyberZ
【B41】SCSK株式会社
【B42】りらいあコミュニケーションズ株式会社
【B43】トランスコスモス株式会社
【B44】株式会社ファナティック
【B45】株式会社コトバデザイン
• C デバイスメーカー（スマートスピーカー・コミュニケーションロボット等）個票【C1】富士ソフト株式会社
【C2】株式会社タカラトミー
【C3】Gatebox株式会社（旧・株式会社ウィンクル）
【C4】ハーマンインターナショナル株式会社
【C5】ソニー株式会社
【C6】パナソニック株式会社
【C7】オンキヨー株式会社
【C8】株式会社レイトロン
【C9】Fairy Devices（フェアリーデバイセズ）株式会社
【C10】株式会社 日立製作所
【C11】株式会社MJI
【C12】ユカイ工学 株式会社【C13】株式会社CIAメディア
【C14】ソフトバンク コマース＆サービス株式会社
【C15】日本ユニシス株式会社
【C16】株式会社 FRONTEO
【C17】シャープ株式会社
【C18】ヴイストン株式会社
【C19】トヨタ自動車株式会社
【C20】本田技研工業株式会社
【C21】川崎重工業株式会社
【C22】株式会社アプリックス
【C23】東芝映像ソリューション株式会社
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