市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、携帯電話の将来動向調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

2010年度の携帯電話加入純増数は735万加入となり、8年ぶりの高水準となりました。スマートフォンが対前年比3倍、770万台の販売となり、直近の数ヶ月間は端末販売比率の4割がスマートフォンでした。また、2010年度端末販売台数4,249万台のうち、海外メーカー（ソニー・エリクソン含）が33％のシェアとなるなど、メーカーシェアが変動し、国内メーカーの再編統合の流れが加速しました。

こうした中で、各キャリア、各メーカー、販売代理店、及びインフラ関連ベンダー等の事業戦略がどうなっていくのかが注目されています。

本調査では、携帯電話シリーズNo. 17として、経年変化、定点観測を基軸にしながら、各キャリア、各メーカー、販売代理店、インフラベンダー等の動向を中心に将来動向を分析、2016年までの市場予測を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2011年版 携帯電話市場の将来動向分析 −加入数、端末、キャリア、メーカー、流通、インフラ、サービス、 携帯電話関連市場動向分析の系統的な分析レポート−」（価格：120,000円＋消費税、2011年5月12日発刊）として販売しております。

　調査結果のポイントは以下の通りです。

2016年度の携帯電話市場は1億4,600万加入（2010年比1.22倍）と予測。

スマートフォンが急増し、2016年度末累積加入は7,000万加入（全携帯電話に占める割合は47.9％）。データ通信端末が1,800万台（ 同12.3％）、ハンドセット／フィーチャーフォンは5,793万台（ 同　39.7％）と予想。

2010 年度は、735 万純増加入数となり、8 年ぶりの高水準となった。スマートフォン端末が対前年比約3 倍の770 万台販売したこと、データ通信端末増加等が主な増加要因になっている。2010 年度において、携帯電話人口普及率は94％に達しており、今後は2 台目需要や法人需要拡大が重要となってくる。
2011 年度以降は、スマートフォン及びデータ通信端末等が伸長するものと想定している。一方、LTE/３G以外の携帯電話の減少から、2011年度の純増加入数は、2010 年度の735万加入から130 万加入前後低下し600万加入前後となり、その後は徐々に減少し、2016 年度では前年比320 万加入増となる想定。 「次世代PHS」については含めていない。

スマートフォンOSはAndroidが53.9％と過半を占める。

調査概要

調査内容

（1） 携帯電話市場予測（2010 年度実績〜2016 年度まで）
　　・ 加入数の方式別予測／端末形態別加入予測
　　・ 端末販売台数予測／端末形態別販売台数
　　・ 携帯電話業界の市場規模
　　・ インフラネットワーク市場／販売流通市場／設備投資CAPEX／営業費用OPEX
　　・ 予測シナリオ／標準、高位、低位
　　・ サービスの動向
（2） キャリアの動向
　　　NTT ドコモ、KDDI・au、ソフトバンクモバイル、イー・モバイル、ウィルコム、UQ コミュニケーションズ
（3） メーカー・端末の動向
　　・ メーカー出荷台数、シェア、（2010 年度実績、2011 年度予想）
　　・ メーカー各社の戦略／海外メーカーの動向
　　・ 端末サイクル、スマートフォンの動向
（4） 流通動向
　　・ 2010 動向、2011 年度以降の動向
　　・ 販売インセンティブの動向
　　・ 携帯電話販売代理店の売上高／利益、人員体制、ショップ、販売ルート、法人営業、
　　　 モバイルコンテンツ事業、新規事業の取組み etc

調査方法

ヒアリング調査、及び各種情報収集分析により作成

調査期間

2011 年3 月〜5 月